条件|随意条件(民法131条、132条、133条、134条)

条件及び期限

民法131条から134条までは、条件の随意条件に関する条文です。
随意条件は、試験問題にしばしば出てきます。
そして、一見「オヤ?」と考えさせられたりして引っかかってしまうことがあります。

しかし、考え方は難しくないので、基本をしっかりと理解しましょう。
随意条件を問題文で理解するための基本は、条件の総説です。


そして、停止条件、解除条件の効力発生または消滅の公式を基本として、随意条件の公式を導きます。

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既成条件の公式


基本となる停止条件、解除条件の付款の成否は、契約締結当時に、その成否が不確実なものでした。停止条件、解除条件の公式はこちら


それに対し、随意条件と言われる各々の条件は、実は契約締結当時に、すでにその成否が確定しているという違いがあります。


まず基本となる停止条件と解除条件に、総説と同様に次のような値を置きます。

停止条件 : +1
解除条件 : -1

文字通り、停止条件はプラス1、解除条件はマイナス1とします。

そして、契約締結当時に、すでにその成否が確定している付款がついたときに、次のような値を置きます。

不確実な成否の付款


すでに成就が確定  : +1
すでに不成就が確定 : -1

そして、不確実成否の付款がついたときは、それぞれの値を、足し算します。
このとき、0なら無効、絶対値が2(±2のとき)なら無条件です。

例えば、停止条件がすでに成就していたとき、

(+1)(停止条件(+1)(すでに成就

= (+2) 
|(+2)|=2(無条件

例えば、停止条件がすでに不成就が確定していたとき、

(+1)(停止条件(-1)(すでに不成就

= 0(無効

例えば、解除条件がすでに成就していたとき、

(-1)(解除条件(+1)(すでに成就

= 0(無効

例えば、解除条件が不成就だったとき、

(-1)(解除条件(-1)(すでに不成就

= (-2)
|(-2)|(-2の絶対値)=2(無条件

不能条件の公式


不能条件の値のおき方は、不能であるという意味を、契約締結当時すでにその成否が確定していると考えれば、契約当時から不成就が確定しているという考え方で、既成条件と同様の値を置くことができます。

不確実な成否の付款
不能な条件 : -1

そして、それぞれの値を、足し算し、0なら無効、絶対値が2(±2のとき)なら無条件です。

例えば、停止条件が不能な条件だったとき、

(+1)(停止条件(-1)(不能条件

= 0(無効

例えば、解除条件が不能な条件だったとき、

(-1)(解除条件(-1)(不能条件

= (-2)
|(-2)|(-2の絶対値)=2(無条件

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不法条件の公式


不法条件は、やや強引ですが、条件自体は契約締結当時は成就が不確定なものであると考えます。
しかし、不法な条件ですから、公序良俗に反する事項を目的とする法律行為として無効になります(民法90条)。

不法条件には、次の値に置きます。

不確実な成否の付款
不法な条件 : 0

そして、それぞれの値を、掛け算します。当然0になり無効。

例えば、不法な条件の停止条件を付款したとき、

(+1)(停止条件0(不法条件

= 0(無効

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